突然故障した給湯器を修理するには、想像以上にお金がかかります。修理代や買い換え代などの突然の出費は「家計にとって痛い」と感じる人は多いのではないでしょうか?

 

給湯器の故障原因によっては、火災保険が適用され保険金で修理代をまかなえる可能性があります。

 

この記事では、給湯器の故障時に火災保険が適用されるケースや適用されないケース、保険申請の流れがわかります。もしものときに備えて、加入している火災保険の内容をチェックしましょう。

 

給湯器が故障した場合、保険は補償される？故障原因によっては補償される

給湯器が故障した場合は、故障原因によっては保険が適用されます。

 

保険と言ってもさまざま種類がありますが、火災保険に加入していれば、給湯器を補償してくれる可能性があります。火災に限らず落雷や台風などの自然災害が原因で給湯器が故障した場合も、適用されるケースが多いです。

 

そもそも火災保険とは？いざというときに頼りになる保険

火災保険は住宅が火災の被害にあったとき、発生した損害を補償してくれる保険のこと。火災に限らず落雷や台風、水害などの自然災害による被害も火災保険の対象です。

 

火災保険は住宅（建物）そのものと、住宅の中にある家具や衣類などの家財に対して補償します。保険の内容によって、火災保険の対象を「建物」と「家財」両方、または「建物」のみに設定できます。

 

もし、対象を「建物」のみで加入している場合は「家財」の損害分の保険金は受け取れませんのでご注意ください。

 

火災保険は火災以外も補償する

火災保険は火災に限らず、自然災害で発生した損害を補償してくれる保険です。火災保険で補償されるのは、以下のようなケースで被害を受けた場合です。

 

• 台風による風災
• 洪水による水害
• 豪雪による雪災
• 強盗や窃盗などの被害

 

建物や家財の被害には適用されますが、ケガといった自分の体への被害は対象ではないのでご注意ください。また、地震や噴火での被害は補償されないので、火災保険の特約か、地震保険への加入が必要です。

 

他にも火災保険が適用されない以下のようなケースもあるので、把握しておくと安心でしょう。

 

• 経年劣化
• 施工不良
• 免責金額以下の損害など

 

火災保険の保険対象は2種類

火災保険の保険対象には「建物」と「家財」の2種類が存在します。保険対象が「建物」の場合、一戸建てやマンションなどの建物本体と、自宅の敷地内にある付属品も補償されます。塀や門、畳、ふすまなども「建物」の補償範囲です。

 

「家財」が保険対象の場合は、建物の中にある家具や生活用品が補償されます。

 

火災保険の適用範囲は申し込み内容で変わり、適用範囲は「建物と家財」の両方か「建物のみ」のどちらかです。火災保険の加入内容から保険の対象が何になるか確実にチェックしましょう。

 

給湯器は建物に付属して設置されているので「建物」の補償範囲です。

 

給湯器の故障で適用できる例は？適用できない場合も解説

給湯器の故障で火災保険が適用される場合と、適用されない場合があります。

 

適用される場合は以下の通りです。

 

• 自然災害による故障
• 電気的機械的事故特約が付帯している
• 特定設備水災補償特約が付帯している

 

適用されない場合は以下の通りです。

 

• 故障原因が経年劣化の場合
• 地震による故障の場合 
• 賃貸住宅の給湯器が故障した場合 
• メーカー保証対象内の場合

 

それぞれ詳しく解説するので、加入している内容を確認しながらチェックしてください。

 

給湯器の故障したときに適用できる例一覧

給湯器が故障したときに、火災保険が適用されるケースは以下の通りです。

 

• 自然災害による故障
• 電気的機械的事故特約が付帯している
• 特定設備水災補償特約が付帯している

 

風災や水災によって給湯器が故障した場合、火災保険は適用されます。また、自然災害以外で故障したときや火災保険の適用基準に満たない場合もあります。

 

火災保険に電気的機械的事故特約や特定設備水災補償特約が付帯していれば補償されます。それぞれの細かい内容や具体例を紹介しましょう。

 

自然災害による故障

落雷や風災、水害によって給湯器が故障した場合、火災保険の保険金で修理できます。

 

例えば、台風の飛来物で給湯器が壊れてしまったり、水に浸かって使えなくなったりしても、自腹で修理をせずに済む可能性が高いです。

 

補償を受けるためには、保険会社に自然災害による故障と証明する必要があります。また、自然災害によるものと保険会社に認められて、初めて火災保険の対象になります。

 

水災補償の場合は保険金の支払い基準があるため、場合によっては補償を受けられないかもしれません。

 

例えば、以下のような条件を満たさない場合は、保険金を支払わないとする保険会社は多いです。

 

• 住宅や家財が流された場合
• 建物（家財）の保険金額に対して30％以上の損害を受けた場合
• 「床上浸水」または「地盤面から45cmを超える浸水」によって損害を受けた場合

 

被害状況によっては保険金を受け取れなかったり、予想よりも少ない保険金しか受け取れなかったりすることを頭に入れておきましょう。

 

電気的機械的事故特約が付帯している

給湯器が自然災害以外の原因で故障したとき、火災保険に電気的機械的事故特約が付帯されていれば、保険金を受け取れる可能性があります。

 

電気的機械的事故特約とは、保険の対象である建物の付属設備が電気的・機械的事故によって被害を受けた場合に補償する特約です。電気的・機械的事故とはショートや過電流、スパークによる被害を指します。

 

建物の付属設備である給湯器の点火操作時に、異常着火し配線が焼けて故障した場合は、電気的機械的事故特約により補償されます。

 

特定設備水災補償特約が付帯している

給湯器が水災で故障した場合、火災保険の水災補償の基準に満たなくても、特約設備水災補償特約で補償される可能性があります。

 

火災保険の水災補償では、一般的には床下浸水による被害は対象になりません。しかし、給湯器は屋外に設置されているので、床下浸水でも故障する可能性が高いです。

 

水彩補償の対象外の条件である床下浸水による故障の場合、高い修理費を自腹で支払う必要があります。ですが、特定設備水災補償特約が付帯していると保険金を受け取れます。

 

特定設備水災補償特約が付帯されている火災保険に加入しておけば、あらゆるケースの水災による被害をカバーできるので安心です。

 

給湯器の故障したときに適用できない例

給湯器が以下のケースで故障した場合、火災保険が適用されません。

 

• 故障原因が経年劣化の場合
• 地震による故障の場合 
• 賃貸住宅の給湯器が故障した場合 
• メーカー保証対象内の場合

 

それぞれの細かい内容や具体例を紹介します。

 

故障原因が経年劣化の場合

給湯器の故障した原因が経年劣化や長期間使用の場合、火災保険は適用されません。火災保険の適用条件は「突発的または予測できない原因」で受けた被害のみです。

 

経年劣化が見られる給湯器が落雷や水災で故障した場合も、特定設備水災補償特約を含め火災保険の適用外と認定されます。加入内容によって異なりますが、10年以上と長い間使っている給湯器は火災保険が適用されないと考えて良いでしょう。

 

地震による故障の場合

地震によって住宅が崩壊したり、電柱が倒れたりして給湯器が故障した場合は、火災保険は適用されません。地震や噴火による被害は、火災保険ではなく地震保険の対象です。

 

近年、地震の発生は増えているので、火災保険と合わせて地震保険に加入しておくと安心できます。

 

賃貸住宅の給湯器が故障した場合

賃貸住宅に設備されている給湯器の故障は、火災保険の範囲外です。

 

賃貸住宅の入居者が加入する火災保険は、基本的には「家財」が対象。給湯器は建物の設備のため、火災保険の「建物」の補償範囲に含まれます。したがって、賃貸住宅の家財用火災保険では給湯器は補償されません。

 

しかし、入居時にすでに備え付けられていた給湯器は大家さんの持ち物のため、借主側の過失を除く故障時は大家さんの負担で修理します。賃貸住宅の給湯器が故障したときは、大家さんか管理組合へ相談しましょう。

 

メーカー保証対象内の場合

給湯器には一般的にメーカーの保証期間があります。メーカー保証期間中に故障した場合は火災保険を利用できないので、メーカー保証で修理しましょう。メーカーの保証期間が過ぎた後は、火災保険の対象になります。

 

火災保険の申請方法は？具体的な流れを解説

実際に火災保険を申請する具体的な流れは以下の通りです。

 

• 保険会社に連絡をする
• 必要書類を準備する
• 保険会社の現地調査
• 認定と保険金の支払い

 

それぞれの細かい内容を注意点と合わせて紹介します。

 

保険会社に連絡をする

まずは、保険会社に給湯器が故障した旨を連絡しましょう。連絡する前には給湯器の故障状況や原因を伝えられるように整理したり、メモをしたりすると良いです。

 

保険会社に連絡する前には、申請サポート業者の無料調査を依頼することがおすすめです。「火災保険の無料調査って怪しくないの？無料調査の実態から業者の選び方まで徹底解説！」で詳細を解説しているので、併せてご覧ください。

必要書類を準備し、保険会社へ返送

連絡後は保険会社から申請に必要な書類が送られてきます。記入が済んだら、保険会社へ返送しましょう。

 

申請時に記入する主な書類は以下の通りです。

 

• 保険金請求書
• 事故内容報告書
• 修理費用見積書

 

保険会社によっては必要な書類が異なるので注意してください。自分1人で申請するのが難しいと感じた場合は、火災保険申請サポートを利用しましょう。

 

保険会社の現地調査

実際の被害状況を確認するために、保険会社から保険鑑定人が派遣されます。保険金額を設定するための現地調査です。

 

損害額や被害状況によっては、鑑定人が派遣されない場合もあります。

 

認定と保険金の支払い

鑑定人の調査が完了後、申請内容が認められると保険金額が決定し、保険会社が振込対応をします。申請から振込までおよそ1～2ヶ月かかります。

 

なお、火災保険の請求期限は3年です。詳しくは「火災保険の請求期限は3年！期限過ぎでも手続きした方がよい理由も解説！」で解説しているので、興味がある人は併せてご覧ください。

給湯器が故障した場合はまず加入している保険会社に連絡しよう

給湯器が風災や水災などの自然災害によって故障した場合、火災保険を使って補償してもらえる可能性があります。また、電気的機械的事故特約や特定設備水災補償特約が付帯している保険なら、ショートや床下浸水が原因の場合も、保険金を受け取れます。

 

故障原因が経年劣化や地震などのケースや、給湯器のメーカー保証期間中など火災保険を申請できない場合もあるのでご注意ください。

 

申請時、まずは保険会社に連絡し、必要書類の案内があるので記入が完了したら返送しましょう。場合によっては保険鑑定人が現地で被害状況を調査します。保険金の申請手続きが難しいと感じたら、火災保険申請サポートを利用すると安心です。

 

給湯器が故障した場合は、焦らず保険会社に補償が受けられるか確認しましょう。